日本の公表所得統計を参照したモデル比較
所得変動の尺度をそろえた上で、変動の持続性、一時的・持続的なリスクの構成、変動の分布が異なる七つの所得過程を比較しました。株式市場への参入・保有費用を組み込んだモデルで、25歳から退職後までの消費、貯蓄、株式保有を追います。
同じ変動尺度でも資産形成の経路は変わる
金融条件をそろえて持続性を変えた三つのケースでは、40歳時点の平均金融資産は716万円から1,509万円まで幅がありました。これはモデルの仮定の下で得られた比較で、日本の家計の所得過程や選好を直接推定した数値ではありません。